別れた後に気づく。
好きだったから貸した、困っているなら助けたかった、返してくれると信じていた。でも別れを切り出した途端、相手の態度が変わった。連絡が減る、返済の話を避ける、既読はつくが返信がない。
その状況で感情を優先すると、追いかけているうちに時間が過ぎ、証拠が消え、相手に逃げる準備を与えることになる。貸したお金を取り返したいなら、感情より先に動くことが必要だ。
別れ際にお金を返してもらいにくくなる理由
感情が絡むほど、お金の回収は難しくなる。その構造を理解しておくことが、動き方を決める出発点になる。
貸したことの記録がない場合が多い。恋人間の金銭のやりとりは、借用書も領収書もなく口約束で行われることがほとんどだ。振り込みの記録があれば証拠になるが、手渡しだった場合は客観的な証拠がない。相手が「もらったものだ」「返済済みだ」と言い張ったとき、反論する根拠が薄くなる。
別れることで相手の返済動機が消える。交際中は関係を維持したいという動機が、返済を促す圧力になっていた。別れると決まった瞬間、その動機がなくなる。むしろ、別れた相手にお金を渡すことへの抵抗感が生まれ、意図的に返済を後回しにするケースがある。
感情的なやりとりが証拠を曖昧にする。別れ際の感情的な会話の中で、返済に関する言葉が出ることがある。「もういいよ」「お金より気持ちの問題」といった言葉を引き出されると、後から請求しにくくなる。感情が揺れているときの言葉が、意図せず返済免除の意思表示として解釈されることがある。
返してもらうための3つの方法
方法1 直接交渉——まず記録を作りながら話す
最初のステップは、返済を求める意思を明確に伝え、その記録を残すことだ。口頭ではなく、LINEやメールなどテキストとして残る形で行う。
伝える内容は感情的な要素を削ぎ落とし、事実だけにする。「○年○月に貸した○万円の返済をお願いしたい。いつまでに返済できるか教えてほしい」という形で、金額・時期・返済期限の確認を一文に収める。
この段階で感情的な言葉を入れると、相手が感情的な返答をしやすくなり、お金の話が別れの感情論にすり替わる。冷静で事務的なトーンを保つことが、この段階では最も重要だ。
相手が返済の意思を示した場合は、期日と金額を具体的に確認し、その返答もスクリーンショットで保存する。返済の約束が記録として残ることで、後から覆されにくくなる。
方法2 内容証明郵便による請求
直接交渉が無視された、あるいは返済の意思が見えない場合、内容証明郵便による請求に進む。
内容証明郵便とは、郵便局が「いつ、誰が、誰に、どのような内容の文書を送ったか」を公的に証明する郵便形式だ。相手が受け取ったことが記録され、法的な手続きを見据えた証拠として機能する。
記載する内容は、貸付の日付・金額・返済期限・期限までに返済がない場合は法的手続きを検討する旨だ。法的な文書を受け取ることで、相手が問題の深刻さを認識して動き始めることがある。
内容証明郵便の作成は自分でもできるが、弁護士に依頼することで、より法的に有効な文書を作成できる。弁護士名義での内容証明は、相手への心理的なプレッシャーが増す。
方法3 少額訴訟・支払督促——法的手続き
内容証明を送っても動きがない場合、法的手続きに進む。
60万円以下の金銭の返還を求める場合、少額訴訟という簡易な裁判手続きが使える。通常の訴訟より手続きが簡単で、原則として1回の期日で審理が終わる。費用は請求額によって異なるが、数千円から数万円程度だ。
支払督促は、裁判所を通じて相手に支払いを命じる手続きで、少額訴訟よりさらに簡易な方法だ。相手が異議を申し立てなければ、強制執行が可能になる。
いずれの手続きでも、貸したことを証明する証拠が重要になる。振込記録・LINEのやりとり・借用書・返済の約束が記録されたテキストなど、手元にある証拠を事前に整理しておく。
実録：貸したお金を取り返せた人・取り返せなかった人のその後
取り返せたYZAさん（31歳）のケース
交際中に合計35万円を貸していた。すべて手渡しだったが、金額と日付をLINEで確認したメッセージが残っていた。別れを切り出した翌日、YZAさんはLINEで返済の確認を送った。感情的な内容は一切入れず、「先日お伝えした通り別れることになりましたが、貸していた35万円の返済について確認したいです。いつまでに返済できますか」という一文だけにした。
相手は最初は既読スルーだったが、3日後に「来月末に返す」という返信が来た。YZAさんはその返信をスクリーンショットで保存した。来月末に返済がなかった場合、内容証明を送る準備をしていたが、期日通りに振り込まれた。
「別れた直後に感情を切り離して動いたことが全部だった。1週間後に連絡していたら、相手に逃げる時間を与えていたと思う」とYZAさんは言う。
取り返せなかったBCDさん（34歳）のケース
3年の交際中に、生活費の援助・旅行費・緊急の立て替えを合わせて80万円以上を渡していた。ほとんどが手渡しで、記録がほぼなかった。別れた後に返済を求めたが、相手は「もらったものだと思っていた」と言い張った。
LINEのやりとりを見直したが、返済の約束を明確に示す記録がなかった。弁護士に相談したが、証拠が薄すぎて訴訟を起こしても勝てる見込みが低いという判断だった。
「貸すたびに記録を残さなかったことを後悔している。借用書とまではいかなくても、LINEで金額と返済の合意を確認しておくだけでよかった」とBCDさんは言う。
返済を求めるときにやってはいけないこと
感情的な言葉を混ぜる
「こんなひどい人だと思わなかった」「最低」「絶対許さない」。感情的な言葉が入ると、相手もまた感情的に反応する。お金の話がふたりの別れへの感情論に変わり、返済の問題が曖昧になる。返済の請求は、事務的なトーンを崩さないほうが進みやすい。
一度でも返済を免除するような言葉を出す
「もういい」「お金より気持ちの問題」「返してくれなくてもいいから話を聞いてほしい」。これらの言葉は、後から返済を請求したときに、免除の意思表示があったと解釈される可能性がある。感情が揺れているときでも、この種の言葉は出さない。
SNSや共通の知人を巻き込む
SNSで相手の名前を出して晒す、共通の友人に話を広める。これらは名誉毀損のリスクがあるだけでなく、法的な手続きを進める際に不利になることがある。個人の問題として、直接の交渉か法的手続きの範囲で動く。
長期間連絡を取り続ける
毎日連絡する、返信がないのに何通も送る。この行動はストーカー行為として見なされるリスクがある。返済の請求は、一定の間隔を置いて、記録に残る形で行う。返信がない場合は次の手段に進む判断が必要だ。
相手が無視・逃げた場合にできる法的な選択肢
連絡を無視される、着信拒否される、住所が変わっている。こういった状況になっても、法的な手段は残っている。
法テラスへの相談がある。収入が一定以下の場合、無料で弁護士への相談ができる。費用の立て替え制度もあり、経済的な理由で法的手続きをためらっている場合の入口として機能する。
相手の住所が不明な場合でも、弁護士を通じて住民票の取得ができる場合がある。法的手続きを進めるために必要な情報を収集する方法は、専門家に相談することで見えてくる。
時効には注意が必要だ。個人間の貸し借りの消滅時効は、原則として権利を行使できることを知った時から5年だ。別れてから時間が経っている場合は、時効の成立前に動く必要がある。
金額が大きい場合は弁護士への依頼を検討する。弁護士費用は回収額の一定割合になることが多いが、自分で動くより回収できる可能性が上がる場合がある。相談だけなら初回無料の事務所も多い。
